【企業】アストラゼネカ株式会社様｜同時通訳も行う役員会議室にDISシステムを導入｜DCS 6000、ULX-D®

デンマークで60年以上に渡り会議システムの開発を行ってきたDIS。長年の製品開発により培ったアナログ技術と先進のデジタル技術、北欧ブランドならではの洗練されたデザインを武器に会議システム市場での地位を確立。2011年のShure Incorporatedによる買収により、Shureの音響設備向け製品ラインアップの一つとなった。そんなDISラインのフラグシップ・システムであるDCS 6000シリーズを役員会議室に導入したのが、ここで紹介するアストラゼネカ株式会社である。

アストラゼネカは世界100か国以上で事業を展開しており、日本国内でも70カ所以上に営業拠点を持つ医薬品の開発、製造、販売を行なうグローバルカンパニーだ。そのため、イギリスの本社をはじめ東京支店や各営業所などと会議を行う際に活用しているのがテレビ会議システムとDISの音声会議システムだ。 なぜDISの会議システムを導入することになったのか。その経緯や実際の使用感についてご紹介する。　

大阪に日本本社を置くアストラゼネカが初めてDISの会議システムを導入したのは、2011年11月に大阪本社の会議室改修を行った際のことだ。その後、他の会議室も徐々にDISに置き換えていく。2012年には東京支社の役員会議室に導入。2014年の本社移転工事や2016年の東京支店移転工事の際にも新オフィスで採用された。

このDISシステムの導入に至った経緯をアストラゼネカの山岸様に伺うと、「弊社はイギリス本社をはじめ東京支社や営業所などと会議をすることが多く、その度に出張しているとコストがけっこう掛かるんですね。そのため、以前からテレビ会議システムや音声設備を使ってきました。今回、改修した部屋は、ブランディングの一環としてすべて同じデザイン会社に内装をお願いしています。その際、それまで使用していたブランドの机上会議ユニットが銀色だったんですね。それが黒を基調とした室内に対してデザイン的に合わなくなったのです。そこで以前からお付き合いがあり、今回もシステム設計をお願いしたアストロサーブさんから黒が基調のDISの会議システムを紹介されたのが、導入のきっかけですね。また、弊社は外資系なので、方針転換や変化のスピードが速い。それに対して柔軟に対応していただける会社なので、今回もお願いしました。弊社は医薬品開発の会社なのでセキュリティの面からも、信頼関係が築けている会社ですから安心できるという理由もあります。」 システムを提案したアストロサーブ株式会社。アストラゼネカからどんな要望があって、DISシステムを提案したのか、社長の奥谷氏と八木氏に聞いた。

「じつは以前から、会議システムをオペレートするため、大阪本社に8人、東京支社に3人と弊社から11人のスタッフを常駐させているんですね。大事な会議では、そのスタッフがオペレーションに入るのですが、必要がない会議も結構あるので、会議の出席者が扱いやすいようにシステムの簡略化を図る必要がありました。そこでDISの会議システムとタッチパネルを導入すると同時に、パソコンの画面をプロジェクターに投影したり、テレビ会議をしている相手に送ったり、というコントロール機能を各席に設置したパネルに集約しています。また、テレビ会議を行なう場合、出席者1人1人の顔を映したり、会議室全体を映したりできるようにカメラの切替えが司会台で行えるようになっています。」と奥谷氏。

DISの会議システムの優れている理由として、カーディオイド特性のマイクヘッドが奏功し、隣に座っている人の音声が入ることもほとんどないことと、天井に配置されたスピーカーの音が回り込んでハウリングを起こすことも少ない点を挙げていた。また、CAT5のケーブルで接続できることも優れている点として挙げている。耐久性に関しても、以前使っていたメーカーと比べて断線はまったくなく、とても丈夫になったとのこと。制御装置のCU6105、CU6110は、ソフトウェアではなくとも、ブラウザ上からマイクの状態確認やある程度のコントロールができるのは、サポートする上でかなりありがたい機能とのこと。これだけ優れた性能を持っていながら、他社に比べて低価格であることはDISの大きな特長だと奥谷氏は語る。

「もうひとつ、アストラゼネカさんは同時通訳をよく行うんですね。そのため、大阪本社、東京支社と東京支店など複数の会議室で通訳用のブースを作っているんです。一部の会議室では、通訳された音声が遠隔地でも聞けるようになっています。それを実現するために、DIS、AMXを使用しました。東京支店は研修やセミナーなどを行う目的で作られましたが、アクセスが良く、いずれ講演会場として使用する可能性があると感じたので、どんな状況にも対応できるような機材を選定しました。」と奥谷氏は語る。

同時通訳に関しては遠隔同通ができるシステムを導入している。山岸氏によると「例えばイギリス本社の社長や役員が来日したとき、大阪本社でスピーチをした内容を通訳して全国の支店に送ることもできるようになっています。」

八木氏によると、「東京ビジネスセンターには、電源供給、リピーター機能、分配機能を搭載した拡張ユニットEX6010を導入しました。これは過去に、デイジーチェーンの数が多くなったとき電源容量の影響でダウンした経験があるので、余裕を持たせました。東京ビジネスセンターは、DISのDCS6000の他に、ShureのULX-Dも使用しています。」

最後に奥谷氏は、「大阪と東京の役員会議室は、災害が起きた時に緊急モードで立ち上げることができるようになっているのも特徴ですね。どちらかが緊急起動したとき、もう一方も自動でテレビ会議システムが入り、すぐに会議ができる。これを実現するために、DISとBLU、AMXが連携したシステムとしています。」

大阪本社は2014年3月から運用を開始しているが、連日、会議等で使用しているもののいまのところ大きなトラブルはまったくないとのこと。DISの会議システムの高い安定性を示す好例といえるだろう。

Shure（シュア）の事例・製品に関するお問い合わせはこちら